住宅ローンはいくらまでなら借りられる?年収と借入額の関係を教えて

配信日: 2025.03.04

この記事は約 4 分で読めます。
住宅ローンはいくらまでなら借りられる?年収と借入額の関係を教えて
マイホームの購入を考えていて「自分の年収では、どのくらいの住宅ローンが組めるのだろうか?」と悩まれている方はいないでしょうか?
 
近年の住宅価格の上昇や金利の変動により、借入額の設定にはより慎重な検討が必要です。どのくらいの年収があれば希望の物件を購入できるのか、返済計画は実現可能なのか、具体的な数字を知りたいという方も多いのではないでしょうか。
 
住宅ローンの借入可能額について、年収との関係から実際の計算方法まで、具体例を交えて詳しく解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

【PR】おすすめの住宅ローン

PayPay銀行

おすすめポイント

・魅力的な低金利と充実した団信プラン!
・手続きもシンプルで来店不要
・書類提出も契約手続もネットで完了

変動金利
0.600 %

※全期間引下型
※「スマホ/ネット/でんき優遇割」を適用した場合
※適用なしの場合年0.730%
当初10年固定
1.370 %

※当初期間引下型
詳しくはこちら

住宅ローンの基本的な借入基準

住宅ローンの借入可能額を決める際の重要な指標は、主に2つあります。1つは「年収倍率」、もう1つは「返済負担率」です。
 
年収倍率は、文字通り年収の何倍まで借りられるかを示す指標です。一般的には、年収の5~7倍が借入の目安となります。例えば、年収500万円の方であれば、2500万円~3500万円程度の借入が可能と考えることができるでしょう。
 
返済負担率は年収に対する毎月の返済額の割合のことで、金融機関では通常、年収の25~35%以内に収めることを求めています。つまり、年収500万円の場合、毎月の返済額は10万円~14万円程度が上限となるでしょう。
 

【PR】おすすめの住宅ローン

PayPay銀行

おすすめポイント

・魅力的な低金利と充実した団信プラン!
・手続きもシンプルで来店不要
・書類提出も契約手続もネットで完了

変動金利
0.600 %

※全期間引下型
※「スマホ/ネット/でんき優遇割」を適用した場合
※適用なしの場合年0.730%
当初10年固定
1.370 %

※当初期間引下型
詳しくはこちら

借入額に影響する要素

住宅ローンを検討する際は、収入と支出の両面から総合的な審査が行われます。特に収入面では、安定性と継続性が重視され、支出面では現在の借入状況が大きく影響します。
 
ここでは、具体的な審査項目について詳しく見ていきましょう。
 

収入面での考慮要素

住宅ローンの審査では、収入の安定性が重要視されます。具体的な審査項目として、会社員は基本給与が重要な収入源と見なされるため、正社員の場合は安定収入として高く評価されます。また、残業手当は過去2年程度の実績を基に算定されますが、変動する可能性を考慮して全額は計上されないことが一般的です。
 
ボーナスも定期的な支給実績がある場合に収入として認定されますが、支給額の変動リスクを考慮して全額を計上しない場合があります。さらに、副収入は確定申告があり継続的な収入と認められる場合のみ考慮されますが、副業収入は原則として審査対象外となることが多いようです。
 

支出面での考慮要素

住宅ローンの借入可能額を検討する際は、現在の支出状況や将来の支出予定を慎重に見極める必要があります。特に、他の借入金の返済額や固定的な支出は、新たな住宅ローンの返済計画への影響は避けられません。
 
金融機関では、これらの既存の支出に加え、住宅取得後に発生する諸経費も考慮に入れて審査が行われ、固定資産税や管理費、修繕積立金などの定期的な支出も考慮されます。各年収別の借入可能額と返済額の目安は、表1の通りです。
 
表1

年収 借入目安(年収の5倍) 借入上限(年収の7倍) 目安となる返済額(月額)
400万円 2000万円 2800万円 6~8万円
500万円 2500万円 3500万円 7~10万円
600万円 3000万円 4200万円 8~12万円
800万円 4000万円 5600万円 11~15万円
1000万円 5000万円 7000万円 14~19万円

株式会社三井住友銀行「住宅ローンシミュレーション」を参考に筆者作成
 
※返済額は金利0.625%、返済期間35年で計算した場合の概算です 。
 
※ボーナス払いなしの場合の試算となります 。
 
※実際の借入可能額は、他の借入状況や年齢などの要因により変動する可能性があります。
 
このシミュレーション結果から分かるように、年収が増えるほど借入可能額も比例して増加します。ただし、これはあくまでもシミュレーションの結果であり、実際の借入審査では、年齢や他の借入状況、勤務先の安定性なども総合的に判断されます。
 

賢明な住宅ローン計画のポイント

住宅ローンの借入可能額は、複数の重要な要素を総合的に判断して決定されます。年収に対する借入額の倍率は、一般的に5~7倍が目安とされており、これが基本的な判断基準となるでしょう。
ておくほうが賢明というわけです。
 
また、毎月の返済負担率は年収の25~35%以内に収めることが求められ、この範囲内で無理のない返済計画を立てることが重要です。さらに、収入の安定性や既存の借入状況なども審査の重要な判断材料になります。
 
住宅ローンを利用するなら、将来的な金利の上昇や収入の変動リスクを考慮し、借入可能額の上限まで借り入れるのではなく、ライフイベントに伴う支出増加や予期せぬ収入減少にも対応できる余力を残しておくほうが賢明というわけです。
 

出典

株式会社三井住友銀行 住宅ローンシミュレーション
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

  • line
  • hatebu

【PR】おすすめの住宅ローン

PayPay銀行

おすすめポイント

・魅力的な低金利と充実した団信プラン!
・手続きもシンプルで来店不要
・書類提出も契約手続もネットで完了

変動金利
0.600 %

※全期間引下型
※「スマホ/ネット/でんき優遇割」を適用した場合
※適用なしの場合年0.730%
当初10年固定
1.370 %

※当初期間引下型
詳しくはこちら
【PR】
FF_お金にまつわる悩み・疑問 ライターさん募集