「医療保険」は本当に必要なんでしょうか？ 貯金があればいらないって本当ですか？

医療保険が不要といわれる理由とは？

医療保険が不要とされる主な理由は、日本の公的医療保険制度の充実にあります。病院での診療費は、原則として自己負担が3割に抑えられています。
 
さらに、高額療養費制度を利用すれば、1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合、その超過分が払い戻されます。例えば、70歳未満で年収約370～770万円の方が、1ヶ月に100万円の医療費を支払った場合、自己負担額は8万7430円となります。
 
また、十分な貯蓄がある場合、医療費の自己負担分をカバーできると考えられます。特に、数百万円以上の余剰資金がある方は、医療保険に加入しなくても対応可能とする意見もあります。
 
ただし、高額療法費制度の自己負担額の引き上げは2025年3月に見送りが表明されていますが、制度改正が検討されているため、今後自己負担額が増える可能性があります。
 

医療保険が必要とされるケースとは？

一方で、以下のようなケースでは、医療保険の加入が検討されます。
 
・貯蓄が少ない場合
急な入院や手術で数十万円の出費が発生した際、生活に支障をきたす可能性があります。
 
・自営業やフリーランスの方
会社員と異なり、傷病手当金などの制度がないため、収入減少に備える必要があります。
 
・小さなお子さんがいる家庭
教育費など将来の支出を考慮すると、医療費の負担が家計に影響を及ぼす可能性があります。
 
・先進医療を希望する場合
公的医療保険が適用されない先進医療の費用は全額自己負担となるため、医療保険の特約でカバーできます。
 
また、入院中の食事代や差額ベッド代、通院費など、公的医療保険の対象外となる費用も考慮する必要があります。
 

貯蓄と医療保険、どちらを選ぶべきか？

医療費に備える方法として、貯蓄と医療保険のどちらが適しているかは、個人の状況によります。十分な貯蓄があり、医療費の自己負担分をカバーできる方は、医療保険に加入しなくても問題ないかもしれません。しかし、貯蓄が少ない場合や、収入減少に不安がある場合は、医療保険の加入を検討する価値があります。
 
また、医療保険には、入院給付金や手術給付金、通院給付金など、さまざまな保障があります。自身のライフスタイルや家計状況に合わせて、必要な保障を選ぶことが大切です。
 
例えば、短期入院への備えが中心なら、入院日額型の保険を。長期の通院や先進医療への備えを重視するなら、それに特化した特約を付けるというように、保険内容を「カスタマイズ」することで、ムダな保険料を抑えることもできます。
 
また、「掛け捨てはもったいない」と感じる方には、一定期間後に解約返戻金があるタイプの保険や、貯蓄型医療保険を選ぶ方法もあります。ただし、そのぶん保険料は高くなる傾向にあるため、支払いの継続が負担にならないかも事前に確認しましょう。
 

自分に合った備え方を考えよう

医療保険が本当に必要かどうかは、収入や貯蓄、家族構成、職業などによって変わります。日本には公的医療保険制度があり、高額療養費制度や自治体の医療費助成などもありますが、それだけですべてのリスクをカバーするのは難しいのが現実です。
 
だからこそ、「貯金があればいらない」と一概に決めるのではなく、自分や家族の状況に応じて「どこまで備えるべきか？」を考えてみることが大切です。いざというときに困らないための“備え”は、安心して日々を過ごすための支えにもなります。
 
まずは、医療費にどれくらい対応できる貯蓄があるのか、どんな医療リスクが気になるのかを洗い出してみましょう。その上で、保険と貯蓄をどうバランスよく活用するかを検討することで、過不足のない賢い医療費対策が見えてきます。
 

出典

厚生労働省　高額療養費制度を利用される皆さまへ
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー